株価・単位・日数を入力するだけで、逆日歩（品貸料）の理論上限額・最高料率をすばやくシミュレーションできます。株主優待クロス取引の費用計算にご利用ください。
・計算根拠:品貸料上限(投資単位5万円まで100円、以降1万円増すごとに+20円)を売買単位で除して最高料率とし、10銭単位で切り上げ(1円未満は1円)。
・出典: 日本証券金融「株式 最高料率早見表」
・本計算は理論上の上限を示すもので、実際の逆日歩額(入札で決定)を保証するものではありません。
逆日歩（品貸料）とは、信用取引の売り（空売り）が増加し、株不足が発生した際に売り方が買い方に支払うレンタル料のことです。特に株主優待や配当の権利付き最終日（つなぎ売り・クロス取引）で発生しやすくなります。
逆日歩には日本証券金融（日証金）が定める「最高料率（上限額）」が存在します。投資単位（株価 × 売買単位）に応じて以下のように計算されます。
権利確定日や注意喚起の有無によって最高料率の倍率が変動します。
1. 「株価」「単位」「日数」を電卓ボタンで入力します。
2. 想定される倍率（通常は4倍）を選択します。
3. 「＝ 逆日歩を計算」を押すと、最高料率・1日あたりの上限額・合計上限額が自動試算されます。